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現在、GAFAなど世界を支配する超大手IT企業が大規模な人員削減を実施しているのはニュースで大きく報道されているところ。ツイッターも別の意味でいろいろ話題になっているが。
そしてそうした巨大IT企業やテスラなど有名企業の株価も軒並み下落傾向であり、アメリカの景気後退感が全世界に悪影響を及ぼしそうな気配が漂い始めている。株価バブルも終焉か。
そんな景気後退・人員削減の波はロードバイク界にもやってきているのだろうか。すでにWahooとStravaは15%の人員削減と報じられている。
参考:Cycling industry layoffs: Strava and Wahoo cut 15% of workforce
そんな中やはりアメリカ企業のスペシャライズド(Specialized)は全米で120人のレイオフ(注:厳密には解雇とレイオフは別の意味の用語)となるようだ。
情報源:Specialized laying off 120 workers in the US
上でも書いたがlayoff=レイオフは、いわゆる解雇とは別の意味の別の用語なので注意してほしい。レイオフは再雇用を前提とした一時的解雇であって、いわば解雇の一形態だ。
株価バブルの終焉以外にも、自転車界はコロナバブルという要因もあった。コロナ禍で自転車需要が増え、しかし生産する工場もそれを運ぶ流通網もコロナで思うように動かせず、パーツが足りなくなった。
そして過日「ジャイアントが取引先に支払猶予を要請。メリダ「うちのキャッシュフローは正常」」でも伝えたように、自転車界はコロナ禍での在庫不足から一転して今は在庫余剰状態に苦しんでいると言われる。
またかつてTrekが地域の小売店をどんどん手中に納めていったが、2021年からはスペシャライズドもそれに対抗し、系列店への財政面の支援などを拡大していった。しかしそれが高コスト体質を生んだのかもしれない。
何が原因かははっきりとわからないが、こうした様々な要因が重なって今回のレイオフにつながったのだろうか。
Amazon:ジョブ型雇用社会とは何か 正社員体制の矛盾と転機 (岩波新書)