カンパニョーロが大規模リストラを回避へ

ロードバイク三大コンポメーカーの1つカンパニョーロ。近年はShimanoとSRAMに押され、かつての隆盛と比べるとプロのレース界でも存在感が薄くなっている。今年はコフィディスがProTeamへ降格したせいでワールドチームでの採用チームはゼロだ。

そんな同社については昨年の11月末に「カンパニョーロが43億円の損失で4割の人員削減」という記事で、大規模なリストラ/レイオフが予定されているとの情報を紹介した。

しかしカンパニョーロ側が労働組合や他の機関などと協議をした結果、今回改めて、そのような人員削減はしないとの合意に達したと発表があった。

カンパニョーロの経営再建戦略に暗雲？

上述の過去記事の時点では海外メディアにおいてオフショア生産（コストの安い海外に生産拠点を移す）などは否定しつつも人員削減が行われるとの報道がされていたが、今回の合意の発表はそこから大きなトーンダウン、あるいは事業立て直し戦略の大きな転換となる。

今回の関係各機関との合意は少なくとも今年1年についてのもののようだが、その具体的内容については不明確な点が多いとされる。

たとえば、今回の合意の中で労働組合側とは人件費削減につながる労働時間の短縮の実施などが盛り込まれたようだが、それが一体いつからいつまで、どういった部門のどういった人間が対象となるのかなどは不明だ。また任意的な退社を勧奨していくのかもわからない。

労働者が守られたと喝采を送るのは簡単だが、はたしてこのような合意の下でどれだけ果敢で実効性のある経営再建策を遂行できるのかはなおさら疑問となる。根本的な経営課題に取り組めないまま、ただそれを放置するだけにならないか懸念が残る。

なおカンパニョーロの従業員数は、Bianchi、Pinarello、Wilier、そしてColnagoの4社の合計従業員数よりも多いらしい。

自転車業界全体としてコロナ禍後のいわばパンデミック後遺症のような需要の減退と余剰在庫の調整・解消に苦しんできたわけだが、今でもそうした問題に多くの企業（Shimanoですら）苦しめられて、事業再編やコスト削減を進めている途中であるというのが現状と言えるだろう。

もちろんカンパニョーロも同様の状況であるのだが、他のイタリアの自転車企業と比べてカンパニョーロの2024年度で約2,400万ユーロ（約44億円）という赤字額は突出しており、深刻な状態であると分析されている。