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2020年からバーレーン・マクラーレン(Team Bahrain McLaren)として活動している、旧バーレーン・メリダ(Team Bahrain Merida)。メリダに代わり、F1やスーパーカーでお馴染みのマクラーレン社がチームの支配権50%を獲得したとされる。
しかしそんなマクラーレン社がグループ(マクラーレングループ)全体として、かなりの経営上の困難に直面しているもよう。原因はやはり新コロ助19による大幅は収益悪化である。詳細は次の参考リンクの記事を読んでもらいたい。
【参考リンク】
マクラーレン、2020年1-3月期の収益が、前年比で大幅減
マクラーレン、資金調達のため株式を最大30%売却? 新型コロナで財政面に打撃
だいぶ前の記事「F1のマクラーレンがロードレースに参入へ」で書いたように、マクラーレングループは実質バーレーン王国のもの。
同グループの株主構成は、その56%をバーレーン投資会社マムタラカト・ホールディングが所有しているが、その投資会社は王族が関与しているので、実質国営企業である。そして14%をサウジアラビアの金持ちマンスール・オジェが、10%をイラン人兼カナダ人でもある実業家マイケル・ラティフィが所有している。
なお、このマイケル・ラティフィはその息子がF1チームのウイリアムズのドライバーであり、同チームにも出資している。というかそちらが本命か?
というわけで、チームCCCのスポンサーCCC社が撤退するように、ひょっとしたらマクラレーングループも……という可能性は否定できない。ただ、バーレーン王国がだいぶ関係してるので、王族の気分というのが最大のポイントかもしれない。