ロードレースビジネスモデルに新しい改革プロジェクトの動き？

これまでロードレースのビジネスモデルにはプロチーム運営側が儲からないという恒久的かつ根本的な問題があった。

そのためプロチーム側はスポンサーからの資金だけに頼るチーム運営を余儀なくされ、スポンサーの撤退が直接チームの消滅につながるという不安定さがある。

そんなロードレースのビジネスモデルを変革しようと新しいプロジェクトとして昨年までOne Cyclingという名称の計画が立ち上がるのではないかと話題になっていた。しかしそのプロジェクトは9月になって消滅したとの報道がなされ、ロードレースビジネスの改革の道は潰えたとも思われた。

しかし今回の情報源記事によると、そんなOne Cyclingが燃え尽きた灰の中から不死鳥のごとく別のプロジェクトの構想が生まれてきているようだ。

情報源：Exclusive: WorldTour team owners are driving a new reform project

今回の記事によると、ワールドチームを保有するオーナーたちがそんなプロジェクトを立ち上げようとしていて、それを主導するのは二人の億万長者で、Pinarello-Q36.5 Pro Cycling Teamの（間接的な）出資者であるアイバン・グラゼンバーグ（Ivan Glasenberg）、そしてSoudalｰQuickStepの出資者であるズデネク・バカラ（Zdeněk Bakala）のようだ。

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そのプロジェクトを直接知る立場にある人間が匿名を条件に情報源記事メディアの取材に応じたようだが、その人物は「この数ヶ月でワールドチームのオーナーたちの間で議論が加速している」、「上述の2名が中心になって話が進んでいる」と明かす。

また、SoudalｰQuickStepのCEOで、パトリック・ルフェーブルの後継者となったユルゲン・フォーレはOne Cyclingが残した成果として、ワールドチームのオーナー間でいろいろなコミュニケーションを取るようになったことを挙げる。これは暗にロードレースビジネスを改革する議論が裏で進んでいることを示唆していると考えられるか？

また別の情報筋からはすでにそのオーナー間で基本的な合意にサインがなされており、数週間後にはそのための法人が新しく作られイギリスで法人登記されるだろうとのことだ。

その新プロジェクトについての詳細はまだわからないが、基本的にはOne Cyclingと同じような方向性となるらしいとのこと。すなわち、UCIや大会主催者側が大きく儲かるような仕組みではなく、全ての利害関係者に利益がしっかりと分配されるようなビジネスモデルを作ること、そしてワールドツアーの日程を変化させることだ。

ただOne Cyclingとは大きく異なるのは、主導している人間が単なるチームの上層部ではなく、そのチームのオーナー企業の上層部（大富豪たち）であるという点だ。

またこの新プロジェクトにはRed Bull、Decathlon、Lidlといった企業の上層部も賛同していて、特にEducation Firstの上層部も積極的な関与をしているらしい。

今年はこのプロジェクトとUCIの闘いがメディアを賑わせることとなるか？