【倒産】Lapierreどうなる?親会社Accell Groupが倒産手続きへ。Team Picnic PostNLへの影響も?RaleighやKOGAの今後も不透明

LapierreとRaleighの親会社Accell Groupが倒産手続きへ。Picnic PostNLのバイク供給にも影響か

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LapierreやRaleighの親会社Acell Groupが倒産手続きへ

🐷の愛車であり英国発祥の伝統ブランドのRaleigh、そしてTeam Picnic PostNLにチームバイクを供給するLapierreなどを保有するAcell Groupが倒産手続きに入ったことが明らかとなった。次のLapierreのインスタ投稿を見て欲しい。

オランダの自転車企業Accell Groupは、上記のようにLapierre、Raleigh、KOGAなどを保有するが、同社は支払い猶予の決定を受け、法的な倒産手続きを開始した。

同社は買収や合併を含む複数の再建策を検討してきたものの、現在の事業形態を維持できる解決策を見つけられなかった。今後は裁判所が選任した管財人と協力し、存続可能な事業と雇用の維持を目指す

Accell Group傘下のLapierreは、男子・女子のUCIワールドチームを運営するPicnic PostNLにバイクを供給しているため、シーズン途中のチーム活動への影響も懸念される。

Accell Groupに「支払い猶予」の決定

Accell Groupは、電動自転車市場における欧州最大手であり、自転車部品・アクセサリー分野では欧州第2位と自社を位置づける大手自転車企業だ。

しかし、同社は以前から財務問題を抱えていたようで、2026年には経営権が債権者へ移されていた。その後、Accell Groupと財務アドバイザーは、グループの存続に向けて次のような選択肢を検討してきた。

  • 複数の買収候補との協議
  • 提示された複数の提案の検討
  • 他社との合併
  • 合併に必要となる規制当局の承認取得

しかしそうした検討も功を奏せず、現在の形態でAccell Groupの事業を継続できる実行可能な解決策には至らなかった。

同社の取締役は、期限を迎える債務を履行できない状態にあると判断。関係する傘下企業について、それぞれの国や地域に応じた法的な倒産手続きを進めることを決定した。

支払い猶予は何を意味するのか

Accell Groupに認められた「支払い猶予(suspension of payments)」は、一定期間、債権者に対する債務の支払いを猶予される法的措置だ。

これは直ちにグループ全体の消滅や全ブランドの廃止が決まったことを意味しない。一方で、Accell Groupが通常どおり債務を履行できず、現在の事業体制を維持することが難しくなったことを示している。

今後は裁判所が選任した管財人のもとで、継続可能な事業の選別、売却、再編などが検討される可能性がある。傘下ブランドの将来についても、買い手や新たな投資家が現れるかどうかが重要になる。

Accell GroupのCEOは、事業の将来に向けて現実的な選択肢を徹底的に検討したものの、現在のグループを維持できる解決策は得られなかったと説明。

今後の優先事項として、混乱を抑えながら手続きを進めること、可能な限り状況を明確にすること、管財人と連携して存続可能な事業と雇用を守ることを挙げた。

ただし、どのブランドや事業が維持されるのかについて、現時点で具体的な方針は明らかにされていない

Lapierreを使用するPicnic PostNLへの影響は?

ロードレース界で特に注目されるのが、LapierreとPicnic PostNLの今後だ。

フランスのレーシングバイクブランドLapierreは、過去2シーズンにわたりPicnic PostNLへバイクを供給してきた。男子と女子のワールドチームがLapierreを使用しているため、供給体制に問題が生じれば、チームの競技活動にも影響が及ぶ可能性がある。

海外メディアのCyclingnewsはPicnic PostNLにコメントを求めたものの、記事公開時点ではチームから回答を得られていないとのことだ。

そのため以下の点を含む今後の問題点についてはまだどうなるかわからない。

  • 2026年シーズン中のバイク供給が続くか
  • 交換用フレームや補修部品を確保できるか
  • Lapierreとの供給契約が今後も維持されるか
  • チームが別のバイクブランドを探す可能性があるか

Accell Groupの法的手続きがPicnic PostNLに何らかの影響を与える可能性はあるが、バイク供給の停止や契約終了が正式に発表されたわけではない。

Raleigh、KOGAなどの今後も不透明

Accell Groupは、利用できる再建策を検討し尽くした末に、傘下企業の倒産手続きへ進むことを決めた。今後は各国の管財人が事業の継続可能性を判断し、ブランド単位での売却や再建が模索されることになるとみられる。

今回の動きを整理すると、次のとおりだ。

  • Accell Groupに支払い猶予が認められた
  • 関係する傘下企業の法的倒産手続きが始まる
  • Lapierre、Raleigh、KOGAなどの将来が不透明になった
  • Picnic PostNLへのバイク供給に影響する可能性がある
  • 供給停止や契約終了はまだ正式発表されていない

Picnic PostNLにとって、レースシーズン中にバイクサプライヤーの経営が不安定になることは大きなリスクだ。

まずはLapierreなどの事業が維持されるのか、あるいは新たな所有者のもとで再建されるのかが、今後の重要な焦点となるだろう。

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2件のコメント

  1. Raleighは日本の新家工業(ARAYA)がライセンス借りて作っている独自商品なのであまり影響ないかと

    • たしかに日本ラレーには関係なさそうブヒね。
      そもそもARAYAはもう本国ラレーとライセンス契約は更新せず、(すでに?)日本ラレーは消滅してたようなので。

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