UCIが2027年から新たな特別ジャージ「開催国ベスト選手ジャージ」が導入へ。プロチーム団体は反対も。

UCIは2027年シーズンから一部のステージレースで、開催国と同じ国籍を持つ選手のうち総合成績最上位の選手に特別ジャージを与える構想を進めている。

この「開催国最上位選手ジャージ」ともいうべき特別ジャージはレース主催者側の提案で、選手団体とUCIも支持した。

一方、男女のプロチームはジャージ上でのチームスポンサーのロゴの露出が減少することを理由に反対票を投じた。

情報源：Teams opposed the UCI’s new ‘best host nation rider’ jersey. They lost.

開催国の最上位選手を示す新たな特別ジャージ

UCIのプロフェッショナル・サイクリング評議会（PCC）は、2026年9月1日と2日にスイス・エーグルで会合を開催。

そのなかで、国を代表するようなステージレースの主催者が開催国籍の最上位選手に追加の特別ジャージを設定できるという新制度を承認した。

制度が導入された場合、たとえばフランスのステージレースでは総合成績で最上位につけているフランス人選手が対象となる。

ただしすべての該当レースに導入が義務づけられるのではなく、導入するかどうかは各レース主催者の判断になる見込みだ。

情報源メディアEscape Collectiveによると、制度は2027年からの導入が想定されているもよう。

提案したのはレース主催者でつくる国際組織AIOCC（国際自転車競技主催者協会）で、UCIと選手組織CPA（プロサイクリスト協会）が支持した。

プロチームは導入に反対

これに対し、プロチームを代表するAIGCP（国際プロ自転車競技チーム協会）は新ジャージの導入に反対した。最大の理由はチームスポンサーのロゴの露出が減少する可能性だ。

ステージレースで特別ジャージを着用する選手は通常のチームジャージではなく、大会側が用意したジャージでレースを走る。そのジャージには大会スポンサーのロゴが大きく配置されるため、選手が本来着用するチームジャージのスポンサーは、テレビ中継や写真、SNSなどで得られる露出機会を失うことになるわけだ。

情報源メディアが入手したAIGCPの月次報告書では、ジャージ上でレーススポンサーに割り当てられるスペースが増えればチームスポンサーにとって重要な広告露出が減り、最終的には収益にも影響するという懸念が示されている。

チームへの補償はホテル客室とVIPパス

チーム側は新制度に反対したものの、PCC内では主催者、選手団体、UCIの支持によって提案が承認された。

その一方で、チームに対する補償としてレース期間中に利用できるホテル客室とVIPパスを追加提供することになったという。

ただし、スポンサー露出というチームの商業的価値に対して、宿泊枠やVIPパスが十分な補償になるのかは議論が残りそうだ。

チーム運営の多くはスポンサー収入に支えられている。特に総合上位に入る有力選手ほどメディアへの登場回数が多い。しかし、その選手が長期間にわたって大会独自ジャージを着用すれば、チームのタイトルスポンサーにとって無視できない露出減少につながる可能性がある。

こうしたデメリットを補うだけの価値がそのような補償にあるのかはわからない。

新ジャージのデザインや優先順位は未定

制度の基本方針はPCCで承認されたものの、具体的な導入条件はまだ決まっていない。

現時点では、次のような点が未確定となっている。

• 対象となるレースのカテゴリー
• ジャージの色やデザイン
• 総合、ポイント、山岳、新人賞ジャージとの優先順位
• 国内チャンピオンジャージや世界王者の虹色ジャージとの関係
• チームスポンサーに認められるロゴスペース
• ジャージを設定できる国籍や開催形態の定義

UCIも「導入条件は今後定める」としており、PCCで承認された各決定はUCIマネジメント委員会の確認を受けた後に発効すると説明している。

地元ファンには分かりやすいがジャージ乱立の懸念も

新ジャージには、開催国のファンが自国選手の順位をひと目で把握できるというメリットがある。地元選手への関心を高め、テレビ中継や沿道観戦を盛り上げる効果も期待できる。

一方、グランツールをはじめとするステージレースには、すでに総合、ポイント、山岳、新人賞など複数の特別ジャージが存在する。そこに開催国最上位ジャージが加われば、初めて観戦するファンには各ジャージの意味が分かりにくくなる可能性もある。

さらに、開催国の選手が総合争いから大きく遅れていても特別ジャージを着用できる場合、そのジャージが競技上どの程度の価値を持つのかという問題も生じるだろう。

開催国のファンや主催者には魅力的な新制度かもしれないが、一方でチームにとってはスポンサー露出の減少と収益の減少に関わる懸念がある。

今後は2027年の導入に向けて、UCIがどのようにこの新制度の具体的内容や条件を定めるのかに注目が集まる。