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ガーミンの営業利益71%減少。2022年度フィットネス部門の決算について

ガーミンの2022年度決算では、フィットネス部門の営業利益が前年比71%減

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少し前に書き忘れていた記事で、みんな大好きガーミン(Garmin)社の売上について。

コロナ禍で自転車業界の空前のインドアフィットネス需要に沸いたものの、同時にに生産の減少と物流の混乱などで在庫が壊滅的になった時期があった。

そんな自転車業界ももはやアフターコロナとなり、昨年からはコロナ前の状況へ落ち着きつつある。すなわちそれは需要の減退と各社の利益の縮減を意味する。

それはコロナ禍でインドアスマートレーナーやローラー台の販売台数が大きく伸びたガーミンも同様で2022年度におけるフィットネス部門の営業利益は、2021年度とくらべてなんと約71%もの大きな減少となった。

情報源:Garmin reports 71% profit fall in cycling and fitness business as pandemic bubble bursts

具体的な数字をみると、サイコンやインドアトレーナーといったフィットネス部門においては、2021年度に3億5900万ドル(約468億円)の営業利益があったものの、2022年は一転して1億500万ドル(約130億7000万円)へと減少した。およそ71%の落ち込みとなる。

そして実はこの2022年の数字は、コロナ発生前の2019年のそれよりもさらに少ない。しかしガーミン社のCEOは、「コロナ前に戻ったことはとても健全なことだと思う」と話す。

アフターコロナとなった最近の業界の変化として、たとえば次のような記事を紹介してきた。

また記事にはしなかったが、バイクアパレルで人気のブランドLook mum no handsが10年以上続いたカフェを閉店させることもニュースとなっていた。

昨日は日本の大企業東芝が日本企業が寄せ集まったファンドによって買収されること、そして上場廃止を目指していることなどがニュースとなり、ようやく東芝の経営陣の人事騒動や経営戦略の混迷・ドタバタ劇がいったんは終わりそうになることが話題になっていた。

どの業界でもそうだろうが、おそらく様々なブランドがコロナ前後で経営戦略の見直しや変更を迫られていることだろう。ピンチを変革へのチャンスとして改革を進められる企業が生き残るのかもしれない。

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piginwired
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